老後の資金平均はどのくらい?今から対策をはじめないと相当やばいことに…老後の必要資金額はいくら?
老後の懸念材料
老後の生活をしていく上での懸念材料をあげてみました。
物価の上昇
現在の水準での生活を維持する場合にかかるお金は将来的に同じではありません。
過去記事にも書きましたが、IMFが日本の今後の物価推移を出していますが、
急激に物価上昇していくであろうと予想されているのです。
毎年1%ずつ物価上昇するとなると、物の値段が1.01倍になっていくということと同じです。
現在35歳で30年後に毎年1%物価が上がっていくと仮定した場合
現在10万円で購入できる商品は….13万4784円になってしまいます。
物価が上がっても、年金は増えていかない
アベノミクスによる政府の物価目標は2%を掲げています。
勤労者はその上昇分以上に給料が上がっていけば喜ばしいことことですが、年金生活者は打撃を受けるだけでメリットはありません。
その理由は、支給年金額を抑制する「マクロ経済スライド」があるからです。
2004年の年金改正法案の成立によって導入された同制度の仕組みは、仮に物価が2%ずつ上昇したとしても、年金はその上昇率に対して0.9%差し引いた1.1%しか上げないというものですなのです。
例えば
10万円の商品30年後は
物価が2%上がったら…18万1136円
もらえる年金額は….13万8846円
4万5000円程度不足することになり、年金だけでは賄えないのです。
長生きのリスク
長生きするすることはよいことです。
家族も皆さんそう望んでおられることでしょう。
しかし、想定より長生きするとその分生活費はもちろんかかります。
先ほどの試算額でも83歳まで出しています。
老後の資金対策
懸念材料を踏まえ、これからしっかりと取り組んでいける対策を紹介します。
今からしっかりと老後の資金対策をしていきましょう!!
時間を味方につけて老後にしっかり備えよう
物価上昇、目指す生活水準、減り続ける年金受給額など懸念材料が多く、
「まだまだ先の事、何とかなる」と言ってられません。
今からしっかりと家計の見直し、収支バランスを整えていきましょう。
収入を増やす方法についてはこちらを参考にしてみてください。
1万円から始められるおまかせで資産運用
働けるまで働く「改正高年齢者雇用安定法」
必要な老後資金は3000万円といわれていますが、これは60歳定年を前提とした話です。
その為、60歳を過ぎても働ける方は3000万円蓄えがなくても生活はしていけるのです。
「改正高年齢者雇用安定法」は原則65歳までの継続雇用を企業に義務づけた法となります。
2014年6月1日、定年退職到達者の継続雇用は81.4%にも達しています。
また、政府では「新生産年齢人口――70歳までを働く人、労働力と考える」などが話し合いが行われており、
今後はさらに長く働くことができるようになるかもしれません。
医療も進み元気な高齢者も増えています体調と相談しながら長く働けると良いですね。
まとめ
ライフスタイルや結婚などのイベントがある度にシミュレーションしなおしてみようと思います。
みなさん老後資金について3000万円のような漠然とした数字ではなく、しっかりとあなたの必要な資金は確認できたでしょうか?
今回の内容は
- 世の中の平均からみる老後資金
- 老後資金を計算してみる
- 老後の懸念材料
- 老後までにできる対策
算出した数字に向かってしっかりと計画建てていきましょう。
記事が参考になった方はぜひSNSなどで拡散お願いいたします。
長文お読みいただきありがとうございました。
時間的猶予がある分、計画を長期で組むことができますが、逆に増えるリスクもあること・その対策方法を最後に勉強しておきましょう。